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【第2回】ダイバーシティ&インクルージョンの皮肉な現実と、ホモ・サピエンスの習性や脳のメカニズムとの関連性【ダイバーシティ&インクルージョンやハラスメント防止は人間の本能に反する!?】

総合研究部 主任研究員 安藤未生

資格:社会保険労務士

2022.02.08
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※本稿は全4回の連続掲載記事です。今回は上記2を掲載します。

2.ダイバーシティ&インクルージョンの必要性

1.ダイバーシティ(多様性)&インクルージョン(包摂)の理想と現実」のとおり、ダイバーシティ&インクルージョンは、実態として「受け入れたいものだけを受け入れる」ような単なる美辞麗句で終わってしまっている可能性がありますが、私はダイバーシティ&インクルージョンそのものについて否定するつもりはありません。単なる美辞麗句にしてしまうほどに人間と相性が悪いのだとしたら、まずは、ダイバーシティ&インクルージョンの必要性をしっかりと認識したうえで、油断して単なる美辞麗句にしてしまわないように、常に意識的に本能にあらがって生きていく必要があるのではないでしょうか。

以下では、ダイバーシティ&インクルージョンが必要な理由を列挙しますが、理想としてはあまり適切ではないものも含まれています。理想は別として現実問題としての必要性も含まれているとご理解ください。

(1)ことわざの「三人寄れば文殊の知恵」の実現

アーヴィング・ジャニス氏(アメリカの社会心理学者)が提唱した「集団思考(groupthink)」という概念があります。これは、日本では「集団(的)浅慮」と訳されることもあり、外部と隔絶し、多様性がない集団が意思決定を行うと、かえって短絡的な決定がなされる現象が起きるというものです。集団思考は、自らの集団への過剰な評価、閉鎖的な発想、画一性や同調への圧力によって生まれます。これによって、極端に危険な結論を出す場合や、慎重になりすぎる場合があり、組織としては非常に危うい状況です。アーヴィング・ジャニス氏は、アメリカにおける対外政策の決定過程を検討した結果、極めて優秀なメンバーで構成された集団(主にアメリカの安全保障会議)が満場一致で非常に誤った決定(ケネディ大統領の下でのキューバ侵攻作戦、ジョンソン大統領の下でのベトナム北爆など)を下してしまうことがあると指摘しました。日本の研究者たちも、帝国陸軍の誤った決断、多数の日本企業の不正や不祥事、福島第一原子力発電所の事故の原因として集団思考を挙げています。[1][2][3]

集団思考は、ことわざの「三人寄れば文殊の知恵」とは真逆のものと言えます。「三人寄れば文殊の知恵」は、多様な考え方を持った人が集まるからこそ成立します。多様性があれば、「三人寄れば文殊の知恵」を実現し、集団が誤った方向へ突き進まないようにブレーキがかかり、イノベーションの創造、組織の競争力の獲得にもつながるのです。

(2)少子高齢化による人手不足

日本の政府や行政機関がダイバーシティ&インクルージョンについての文書を出す際、文書の中に頻繁に登場するのが「少子高齢化」あるいは「少子化」という言葉です。法律で見てみると、男女共同参画社会基本法、女性活躍推進法、労働施策総合推進法(外国人の雇用管理などを規定した法律)、次世代育成支援対策推進法などの目的条文(第1条)に登場します。また、経済産業省は「ダイバーシティ経営の推進」[4]において、「多様な人材の活躍は、少子高齢化の中で人材を確保し、多様化する市場ニーズやリスクへの対応力を高める『ダイバーシティ経営』を推進する上で、日本経済の持続的成長にとって不可欠」としています。

内閣府の「令和2年版高齢社会白書」では、「総人口が減少する中で65歳以上の者が増加することにより高齢化率は上昇を続け、令和18(2036)年に33.3%で3人に1人となる。令和24(2042)年以降は65歳以上人口が減少に転じても高齢化率は上昇を続け、令和47(2065)年には38.4%に達して、国民の約2.6人に1人が65歳以上の者となる社会が到来すると推計されている。総人口に占める75歳以上人口の割合は、令和47(2065)年には25.5%となり、約3.9人に1人が75歳以上の者となると推計されている」と警鐘を鳴らしています。[5]

グラフのイメージ画像

しかしながら、私は、ダイバーシティ&インクルージョンは、本来は少子高齢化と直接関係ないと考えています。人口が減少しようがしまいが、ダイバーシティ&インクルージョンは必要なことだと思うからです。むしろ、ダイバーシティ&インクルージョンに関する法律の目的条文などで「少子高齢化」や「少子化」の文言を見ると、「少子高齢化で仕方なく(猫の手も借りたいので)ダイバーシティ&インクルージョンに取り組む」という政治家や官僚たちの本音が透けて見えてくる気さえします。もしかしたら、「男女格差を示す世界経済フォーラムのジェンダー・ギャップ指数の順位が低く(2021年の順位で日本は156か国中120位)[6]、男女差別の国であると世界的に有名な日本の国民には、少子高齢化という謳い文句を付けないと理解してもらえない」と政治家や官僚たちが考えているのかもしれません。

とは言え、現実問題として、人口の問題がダイバーシティ&インクルージョンに影響を与えていることは間違いないようです。欧米を中心に女性の社会進出が進んだ契機の一つとして、二度の世界大戦で男性の人口が減少した(あるいは、出征により一時的に不在にしていた)ことが挙げられます[7][8][9][10]し、カンボジアでは25年間続いた内戦によって多くの男性が命を落としたため、内戦終結から15年以上が経っても25~54歳の女性の労働参加率が90%に達しています[11]

(3)ハラスメントを防止するために重要な考え方

「ハラスメント(Harassment)」とは、いろいろな場面での嫌がらせやいじめのことです。言い換えると、相手を不快にさせる、尊厳を傷つける、不利益や脅威を与えることなどを指します。ハラスメントの背景には、ダイバーシティ(多様性)を否定する考え方が存在していることが多いため、ハラスメントを防止するには、ダイバーシティ&インクルージョンが重要であると言えるでしょう。

例えば、パワーハラスメントに関する厚生労働省の指針[12]では、パワーハラスメントの類型には精神的な攻撃(脅迫・名誉棄損・侮辱・ひどい暴言)と個の侵害(私的なことに過度に立ち入ること)があり、それぞれ該当すると考えられる例として、前者は「相手の性的指向・性自認に関する侮辱的な言動を行うこと」、後者は「労働者の性的指向・性自認や病歴、不妊治療等の機微な個人情報について、当該労働者の了解を得ずに他の労働者に暴露すること」とあります。

また、セクシュアルハラスメントに関する厚生労働省の指針[13]では、「職場におけるセクシュアルハラスメントの発生の原因や背景には、性別役割分担意識に基づく言動もあると考えられ、こうした言動をなくしていくことがセクシュアルハラスメントの防止の効果を高める上で重要であることに留意することが必要である」とされています。例えば、飲み会で女性社員に対して、男性の上司の横に座らせるように、セクシュアルハラスメントの背景には、「男らしさ」「女らしさ」という言葉で表現される、社会的・文化的に形成される男女の差異である、ジェンダー(gender)に関する固定観念が存在しているということです。これは、「ママが忙しいと子どもがかわいそう」「男性が育児休業をとるのは実績もないし、現実的に難しい」「親の介護なんて奥さんに任せられないのか」などの言動で、育児や介護に関する制度の利用を阻害する、マタニティハラスメント、パタニティハラスメント、ケアハラスメントについても同様です。

(4) 個人の努力には限界がある

「2021ユーキャン新語・流行語大賞」のトップ10に「親ガチャ」が選ばれました。「親ガチャ」について、自由国民社による解説では「ガチャガチャで出てくるアイテムのように親を自分で選べないことで、親が当たりだったりはずれだったりすることをひと言で表現したことば。生まれた時の環境や親で自分の人生が決まっているという人生観が今の若者に広がっているのだという。親は子どもに自分のことは棚に上げ『努力すればなんとかなる』『あきらめなければ道は開ける』といつもがんばることを求めてきたわけだが、これを言われちゃ子どもはつらい。大人も子どももコロナ禍での外出自粛やストレスを感じる日々で、社会的孤立も増えている。生きづらさを抱えた姿が若者世代の『ガチャはずれ』の吐露につながっているケースもあるのだろう。親や家族に限らず、生まれた時代、国や地域など『はずれ』も『当たり』も多様だ」とされています[14]。この解説を読むと、「親ガチャ」は、単に自分の親に対する不満を表現した言葉ではなく、生まれた時にはすでに人生が決まってしまう不平等な社会構造そのものへの不満を表している言葉だと分かります。

「親ガチャ」は日本で生まれた言葉ですが、他国も同様の状況に置かれています。社会的地位をどの程度自由に改善することができるかを示す尺度(または、階層的地位間における人員配分の流動性)を「社会的流動性(ソーシャル・モビリティ)」と言います[15]。経済協力開発機構(OECD)は「1990年代以降所得不平等が拡大しているため、社会的流動性が失速しています。これは、社会的に下層にいる人々がほとんど出世できない一方で、最も富裕な人々の大半がその財産を維持しているということです」と述べ[16]、2018年6月15日に公開した報告書「社会階層のエレベータは壊れているのか?社会的流動性を促進する方法」では「現在の不平等と世代間の所得流動性では、貧しい家庭出身の子供が平均所得に到達するのにOECD諸国平均で少なくとも5世代または150年かかる」と指摘しています[16][17]。経済的格差は、本人の努力はさることながら、その親や子の世代が頑張っても如何ともし難いところまで来ているということなのでしょう。そうすると、格差の是正は社会保障制度などの政策に委ねるしかないと言えます。

国民が「親ガチャ」の存在、あるいは「やればできる」の幻想をどの程度信じているかによって、その国の社会保障制度の手厚さにも差が生じている可能性もあるようです。マイケル・サンデル氏(ハーバード大学政治哲学教授)は、「現代の経済において、社会的に上昇するのは容易ではない。貧しい親のもとに生まれたアメリカ人は、大人になっても貧しいままであることが多い。所得規模で下位5分の1に生まれた人々のうち、上位5分の1に達するのは、だいたい20人に1人にすぎない。ほとんどの人は中流階級に上昇することさえないのだ」と指摘しています。これは「アメリカンドリーム」という言葉が虚しく聞こえる実態ですが、それでもまだアメリカ人は「アメリカンドリーム」を信じているようです。同氏によると、アメリカ人の70%が「貧しい人々は自力で貧困から脱出できる」と信じていますが、そう思っているヨーロッパ人は35%にすぎません。これは、手厚い社会保障制度を設けているヨーロッパの国々と比べて、アメリカがより不寛容な社会保障制度をとっている理由なのかもしれません。[18]

また、安藤寿康氏(慶應義塾大学文学部教授)は、1,500組近くの小学生の双生児とその親のデータを、教育社会学的視点と行動遺伝学的視点の両側面から研究し、「学業成績には家庭(共有)環境の影響は皆無で、その個人差の60%から70%が遺伝要因で説明されてしまう」と結論付けています。ここで言う「遺伝要因」は、必ずしも「あの親にしてこの子あり」のような親子間で伝達する側面だけではありません。子は父親からも母親からもランダムにその半分の遺伝子しか受け継いでおらず、それらの組み合わせは、もともと父親と母親がもっていた組み合わせとは異なる、古今東西唯一無二の(ただし一卵性双生児を除く)遺伝的特徴をもつようになるからです。学業成績に差があることを、家庭環境で説明されれば、親の心がけや政策によって状況を変えられると期待できるかもしれませんが、この研究結果のように、遺伝子で説明されてしまうと、解決策は遺伝子の総入れ替えしかなく、誰にも如何ともし難い、運が良いか悪いかの話になります。そもそも、偏差値などの画一的な基準で評価される社会になっているために、この研究結果が絶望的に見えるだけで、評価の仕方や競争の原理そのものを変更する必要性が示されたということでしょう。[19]

マイケル・サンデル氏は「公正な能力主義(社会的地位は努力と才能の反映であるとするもの)の創造を執拗に強調することは、われわれの成功(あるいは不成功)の解釈の仕方に腐敗作用を及ぼす。(中略)勝者は自らの成功の空気を深く吸い込みすぎ、成功へと至る途中で助けとなってくれた幸運を忘れてしまうのだ。頂点に立つ人々は、自分は自分の手にしている境遇にふさわしい人間であり、底辺にいる人々もまたその境遇にふさわしいという独りよがりの信念を持ちやすい」と指摘しています。[18]

安藤寿康氏は「教育は、もともと能力の高さを人と競い合って高めるためにあったのではなく、生きていくための有益な知識を一部の人に占有させず、共同体の成員と共有することで、個人も社会も生きやすくするために生物学的・進化的に組み込まれた適応方略のはずだ。(中略)遺伝的個体差が学業成績の差に大きく反映することが事実であるなら、むしろその遺伝的個体差に応じて学習する知識の内容や学習時期を柔軟に変えられるような新しい教育観・学力観を生み出していく必要性があるのではないだろうか。それは理想論だと揶揄されるかもしれないが、それに本気で取り組まない限り、家庭環境さえ変えれば教育格差はなくなるという儚い幻想のもとで、遺伝的に優れた人のほうが社会的に有利になるという今の優生学的状況を温存させ続けることになる。それは教育格差問題の真の解決にはならないだろう」と、教育の在り方の見直しについて言及しています。[19]

貧富の格差にしろ、遺伝的個体差にしろ、その存在から目を背けて「やればできる」の画一的な考え方にとらわれていると、格差の真の解決には至らないばかりか、人々の尊厳や価値観を歪めることになると言えるでしょう。運によってほぼ人生が決まってしまう現実があるからこそ、ダイバーシティ&インクルージョンを通じて、社会のすべての人々の貢献に感謝し、謙虚な姿勢で、誰もが幸福になれる社会を追求していく必要があります。そもそも、人生における成功や失敗とは何か、何をもって優れていると考えるのかなどの価値観にも多様性があって良いはずです。

(5)治安が良くなる

ダイバーシティ&インクルージョンには、犯罪歴も含まれると考えます。平成29年の法務省の調査によると、刑務所再入所者(刑務所に2回以上服役した者)に占める無職者の割合は72.2%でした。また、法務省が平成25~29年の5年間に保護観察を終了した者のうち犯罪等により保護観察を終了した者の割合(再犯率)を有職と無職で比較したところ、有職者の再犯率と比べて、無職者の再犯率は約3倍高くなっています[20]。就労の有無が再犯に至るか否かに影響していると考えられ、就労の確保は、再犯を防止する上で重要な課題です。本人が社会復帰に積極的にもかかわらず、犯罪歴がある人を問答無用で即排除するようなことをすれば、結局は社会不安を招くと言えます。

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(6)少数派でも社会を大きく変えることができる

エリカ・チェノウェス氏(ハーバードケネディスクールおよびラドクリフ高等研究所の公共政策教授)とマリア・ステファン氏(アメリカの政治学者)は、1900年から2006年の間に行われた、市民による抵抗運動(フィリピンのエドゥサ革命、チェコスロバキアのビロード革命、エストニアの歌う革命、ジョージアでのバラ革命など)を分析し、人口の約3.5%が積極的に非暴力の抗議活動に参加すると、政治的変化をもたらすことができるという「3.5%ルール」を発見しました。そして、非暴力な手段による抵抗運動は、暴力的な手段によるものと比べて2倍の成功率がある(非暴力な手段による場合は成功率53%、暴力的な手段による場合は成功率26%)というのです。[21][22][23][24]

「3.5%ルール」は、政治的な革命に限らず、地球の環境問題などの様々な社会運動にも応用できます。わずか3.5%の人々が非暴力の手段で本気で立ち上がれば社会が大きく変わるのです。少数派の力を過小評価してはならないと言えます。

(7)地球上の生命の営みそのもの

ダイバーシティ&インクルージョンは、果たして人間だけのものでしょうか。地球上の生物がバラエティに富んでいることを「生物多様性(Biological Diversity)」と言います。これは、複雑で多様な生態系そのものを示す言葉です。多くの生命は他の生物たちと直接関わり、初めて生きていくことができます。この関わりをたどっていけば、地球上に生きている生物たちが、全て直接的・間接的に繋がり合い、壮大な生命の環を織り成していることが分かります。「生物多様性」は、この地球という一つの環境そのものであり、そこに息づく生命の全てを意味する言葉に他なりません。[25]

「生物多様性」は私たちに多大な恩恵をもたらしています。例えば、医薬品の成分には、約5万種から7万種もの植物からもたらされた物質が貢献しています。IUCN(国際自然保護連合)の試算によれば、生態系が人間にもたらしている恩恵(資源、気温や気候を安定させる役割など)を、経済的価値に換算してみると、1年あたりの価格は約33兆ドルになります[25]。2020年の名目GDP(国内総生産)上位3か国で見ていると、アメリカが約21兆ドル、中国は約15兆ドル、日本は約5兆ドル[26]なので、私たちがどれほど大きな恩恵を受けているかが分かります。

しかし、現在、私たちは生物の歴史上、かつてない「大量絶滅」の時代に生きています。近代から現代にかけて起きた野生生物の絶滅の原因は、ほぼ100%私たち人間の行為に起因するものです[27]。2019年に公表された国連の生物多様性に関する報告書[28][29]では、今後数十年で、およそ100万種(4種に1種)の生物が絶滅するおそれがあると警告しています。ロバート・ワトソンIPBES(生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム)議長は「生物種、生態系、そして遺伝的多様性の損失はすでに、人間の福祉にとってグローバルかつ世代を超えた脅威となっている」と強い危機感を表明しています[28]。地球上の生態系は、非常に微妙な生命のバランスで成り立っているため、一度壊してしまうと、人間の力では完全な形に戻すことができません[25]

私たち人間はついつい「自分たちの視点」で物事を語りがちです。しかし、地球上のあらゆる生命が人間のためだけに存在しているわけではありません。生物多様性条約(生物の多様性に関する条約:Convention on Biological Diversity(CBD))[30]の前文の原案には、「人類が他の生物と共に地球を分かち合っていることを認め、それらの生物が人類に対する利益とは関係なく存在していることを受け入れる」との文章があったそうです[25]。この文章は最終的には削除されたようですが、ダイバーシティ&インクルージョンは、地球上の生命の営みそのものであることを示唆しています。

もしも地球と会話ができ、地球にダイバーシティ&インクルージョンやSDGs(持続可能な開発目標)について語りかけたら、「今更何を言っているのか」と呆れられてしまうかもしれません。私たち人間も地球上の一員であることには変わりがなく、私たちが何に支えられて生きているのかを改めて認識し、支えてくれているあらゆる存在に感謝しながら、共存する道を模索すべきでしょう。

次回は、人類種(ホモ属)における私たちホモ・サピエンスの位置づけを解説いたします。

参照文献

  1. 佐々木 薫『集団意思決定の改善に関する実験的研究』1999年
  2. 阿部 孝太郎『日本的集団浅慮の研究・要約版』2006年
  3. 松井 亮太『集団思考(groupthink)とは何か 複合集団における集団思考の可能性』2020年
  4. 経済産業省『ダイバーシティ経営の推進』(オンライン)2021年12月9日(引用日:2021年12月29日)
  5. 内閣府『令和2年版高齢社会白書(全体版) 第1章 高齢化の状況(第1節 1)』(オンライン)(引用日:2022年1月11日)
  6. 内閣府『「共同参画」2021年5月号 トピックス1 世界経済フォーラムが「ジェンダー・ギャップ指数2021」を公表』(オンライン)(引用日:2022年1月19日)
  7. AFP通信『第1次世界大戦の「女性革命」 出征兵士に代わる労働力に』(オンライン)2018年11月10日(引用日:2022年1月14日)
  8. 蔭山 克秀 プレジデント ウーマン プレミア『戦時下の経済を支えた女性たちの力 世界の女性活躍が、実は2度の戦争がきっかけで広まったワケ』(オンライン)2020年7月12日(引用日:2022年1月14日)
  9. 石井 香江『第一次世界大戦が職場のジェンダー秩序に与えたインパクト―ドイツ帝国郵便を事例にして―』2007年
  10. 染谷 真己子『第 2 次世界大戦後のアメリカ合衆国におけるビジネス界での女性の活動』2005年
  11. 独立行政法人国際協力機構(JICA)『特集 ジェンダー すべての人々が生きやすい社会へ』(オンライン)2007年12月(引用日:2022年1月7日)
  12. 厚生労働省『事業主が職場における優越的な関係を背景とした言動に起因する問題に関して雇用管理上講ずべき措置等についての指針』2020年
  13. 厚生労働省『事業主が職場における性的な言動に起因する問題に関して雇用管理上講ずべき措置についての指針』2020年
  14. 自由国民社『「現代用語の基礎知識」選 2021ユーキャン新語・流行語大賞 第38回 2021年 授賞語』(オンライン)(引用日:2022年1月14日)
  15. 独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)『ビジネス短信 社会的流動性ランキングで世界61位、ASEANで5位(フィリピン)』(オンライン)2020年2月7日(引用日:2022年1月14日)
  16. 経済協力開発機構(OECD)『社会的流動性の機能不全に対処する行動が必要』(オンライン) (引用日: 2022年1月14日)
  17. 経済協力開発機構(OECD)『A Broken Social Elevator? How to Promote Social Mobility』(オンライン)2018年6月15日(引用日:2022年1月14日)
  18. マイケル・サンデル『実力も運のうち 能力主義は正義か?』東京都:早川書房 2021年
  19. 安藤 寿康『格差と学業成績―遺伝か環境か』2020年
  20. 法務省『平成30年版再犯防止推進白書(平成29年度再犯の防止等に関する施策)』2018年
  21. Maria J. Stephan,Erica Chenoweth『Why Civil Resistance Works: The Strategic Logic of Nonviolent Conflict』2008年
  22. Columbia University Press『Why Civil Resistance Works』(オンライン)(引用日:2022年1月19日)
  23. ICNC『The Success of Nonviolent Civil Resistance』(オンライン)(引用日:2022年1月19日)
  24. BBC Future『The ‘3.5% rule’: How a small minority can change the world』(オンライン)2019年5月14日(引用日:2022年1月19日)
  25. WWF『生物多様性とは?その重要性と保全について』(オンライン)2019年10月21日(引用日:2022年1月14日)
  26. 外務省『主要経済指標』2021年
  27. WWF『絶滅とは?その歴史と現在』(オンライン)2009年9月14日(引用日:2022年1月11日)
  28. 国際連合広報センター『国連報告書が世界に「警告」:100万種の生物が絶滅の危機に』(オンライン)2019年5月10日(引用日:2022年1月11日)
  29. 生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム(IPBES)『IPBES Global Assessment Preview』(オンライン)(引用日:2022年1月11日)
  30. 外務省『生物多様性条約(生物の多様性に関する条約:Convention on Biological Diversity(CBD))』(オンライン)2021年10月21日(引用日:2022年1月14日)

※本稿の[]内の数字は参照文献の番号です。

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